【今さら聞けない】Bitcoin（ビットコイン）の仕組み、買い方、将来の価値を解説！

 

僕は価値が上がると思ったのでBTCを買いましたが、そのときになってみないとわかりません！

 

みなさんが疑問に思うこと、そもそもビットコインの仕組みがわからないから買えないなど、

 

ビットコインについて深掘りしてみたいと思います。

 

BTC（ビットコイン）の誕生

 

BTC（ビットコイン）はSatoshi Nakamotoという匿名の人物によって公開された

 

「Bitcoin : A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というたった9ページの論文から

 

生まれたインターネット上の通貨で、デジタルゴールドとも呼ばれます。

 

ちなみに、Satoshi Nakamotoという人物の正体は未だわかっておらず、

 

2008年にホワイトベーパーを発表後、2010年の投稿を最後に姿を完全に消している謎の人物です。

 

すでに亡くなっているなど、いろんな噂がたちますが真相は闇に包まれたままです。

 

実はSatoshi Nakamotoは約100万BTC（2020年12月末現在で2兆円相当）をもっていると推測されています。

 

保有量についての調査は今も継続して行われているようですが、それにしても莫大な資産です。

 

もしこれが大量に売却されてしまうと・・・ビットコインの価値が大暴落という可能性もありますｗ

 

今さら聞けないBitcoin（ビットコイン）の仕組み

 

 

セキュリティが高い

ビットコインは「PoW（プルーフ・オブ・ワーク）」というアルゴリズムを使っています。

 

「マイナー」と呼ばれるビットコインの取引記録などのブロックを形成する人が、正解の「値」を求めて計算競争し、

 

一番最初に答えがわかった人が「報酬」としてビットコインをもらえるというもの。

 

「マイナー」はコンピュータで計算処理を行っています。

 

「マイニング」という作業がビットコインのアドレスをブロックへつめていくことで、

 

1ブロックに約4,200件のビットコインアドレスが格納していきます。

 

ブロックを作り続けていくわけですが、みんなでブロックの中身を確認し合うので、

 

改ざんが極めて難しく、過去に1度もハッキングや改ざんが行われたことはありません。

 

ブロック詰めの段階でマイナーが悪さをする可能性もあるので、計算競争をさせて、

 

「一番乗りがビットコインもらえるよ！」という状態を自然と作り出しています。

 

また仮に１つのブロックを改ざんしたとしても、その前後のブロックも改ざんしたブロックと整合性を

 

合わせるため改ざんする必要があり、これを過去にさかのぼって改ざんし続ける必要があります。

 

計算競争で次々とブロックが作られるのに加えて、

 

過去のものすべてを改ざんするのは現実的に不可能なのです。

 

中央管理者がいなくても、P2P（個人間）の取引が可能

ビットコインはユーザー同時で24時間365日取引が可能です。

 

そのため、決済にも使えます。

 

発行枚数上限があり、希少価値がある

 発行上限枚数は2,100万枚で、その内90%の約1889万枚が発行済みです。

 

必然的に、今後はビットコインの発行量が少なくなっていくのでより価値が上がりやすくなりますね。

 

BTC（ビットコイン）の買い方を解説

仮想通貨取引所で口座開設をして、ビットコインを購入できます。

 

当ブログでは国内大手の取引所bitFlyerと、Coincheckでの口座開設から、

 

ビットコインの買い方まで画面キャプチャ付きで紹介しているので、ぜひ下記記事からチャレンジしてみてください！

 

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BTC（ビットコイン）を改ざんできる51%攻撃

 

はい、セキュリティが強いので今まで改ざんされたことはありません。

 

では「51%攻撃とは何なのか？」について解説していきますね。

 

51%攻撃はビットコインブロックチェーン上に対する架空の攻撃技術のこと。

 

具体的には、取引履歴を改ざんできるので、

 

不正にビットコインを受け取るような改ざんを仕掛けることができます。

 

しかし、理論上は改ざんできるが、実際に成功したことは1度もありません。

 

ビットコインは世界中のコンピュータが計算能力を使って、取引履歴をブロックとして保存しています。

 

この計算能力・処理能力の51%、つまり過半数を占めてしまえば、

 

不正な取引履歴を「正しい」とみなせるようになります。

 

これが51%攻撃の正体です。

 

この問題は理論上取り除くことはできず、Satoshi Nakamotoも認めています。

 

ではなぜできないのか？

 

その理由は2つあります。

 

51%攻撃を実行するのがめちゃくちゃ難しい

ビットコインはマイニングによって、ブロックを次々と作成していきます。

 

この作業を行っているコンピュータは世界中にあります。

 

その中には、企業が手広く運用しているマイニングの工場や施設も含まれていて、

 

ビットコインのフルノードは2021年12月22日現在、14,000以上存在しています。

 

フルノードは、ブロックチェーンの過去の取引データをすべてもっている参加者のことです。

 

すべてのノードが正しいデータ（取引履歴）を持っているとしたら、

 

単純計算でこれら全てのノードの処理能力を超える必要があり、現実的にはほぼ不可能です。

 

まじめにやった方が儲かる

悪意のある攻撃者が他のマイナーの、計算処理速度を上回れる場合、その処理能力は莫大なものとなります。

 

マイニングの報酬はマイニングするコンピュータなどの機械の処理能力に比例するので、

 

その処理能力をまじめに使うだけで膨大なビットコイン報酬をゲットできます。

 

取引履歴の改ざんで一瞬は、高い報酬をゲットできるかもですが、

 

仮にその改ざんが発覚すると、ビットコインは大暴落し、

 

ビットコイン保有者は全員損をすることになります。

 

高い処理能力を持っているマイナーは、他のマイナーと協力してビットコインのネットワークを

 

攻撃するより、まじめにマイニングした方が儲かるわけですね！

 

BTC（ビットコイン）の将来性

ビットコインは将来価値が上がると言われていますが、2022年6月現在は2万ドル割れ、価値が暴落している状態。

 

ここから価値が上がる見込みがあるのか、気になるところです。

 

BTCの価値が上がるポイントは以下の通り。

 

 

半減期によって発行枚数が制限される

BTCの半減期とは、マイニングしてもらえる報酬のBTCの量が半分になる時期のこと。

 

半減期は、BTCのネットワーク上で21万ブロックが生成されたときに来ます。

 

1ブロック生成に約10分かかるため、単純計算ですが約4年に1回半減期がくる計算です。

 

※計算方法：10分×21万ブロック=210万分=3万5千時間=1,458日= 3.99543年

出典：NET MONEY ZUU online

 

報酬が少なると、マイニングして報酬をゲットするマイナーが売るBTCの量が減るため、

 

売りに出されるBTCも減り、次第に価値が上がっていきます。

 

ちなみに、BTCの半減期が終わるのは、2140年ごろ。

 

BTCの半減期が終わって、発行枚数上限になったとき、マイニング自体はなくなりませんが報酬がなくなってしまう。

 

そのため、マイナーが得られる利益はBTCを送金するときのトランザクション料（取引手数料）のみとなります。

 

BTCの利用が広がる

エルサルバドルのように法定通貨として認められるようになることで、

 

日常生活でBTCを使って買い物をすることが普及すれば、需要が高まります。

 

また国際送金などで面倒な手続き、仲介手数料の搾取を避けたいときにも、

 

BTCを使って、ウォレットアドレスだけで送金が可能。

 

また詳細は別の記事で紹介しますが、BTCにはライトニングネットワーク（Lightning Network）という、

 

スマホで少額決済ができるような仕組みも存在するため、利用が広がっていくきっかけとなります。

 

メディアでの認知度が上がる

先ほどのエルサルバドルのように国の通貨として認められるというのは非常に話題性があります。

 

「BTCで億り人になった」「眠っていた仮想通貨ウォレットに大量のBTCが入っていた」

 

「BTCの価値が高騰」など様々なメディアの告知によって、需要が高まり買いに走る人々が増えた結果、

 

BTCの価値が上がります。

 

ではここで、逆に価値が下がる場合も考えてみましょう。

 

 

ハッキングなどで暗号資産の信用が下がる

おそらくハッキングなどの盗難事件が最大の原因です。

 

暗号資産業界では有名なマウントゴックス事件では、2014年85万BTCがハッキングによって盗難され、

 

約470億円相当の被害、12万7,000人のユーザに影響がありました。

 

マウントゴックス事件については下記を参照してみてください。

 

マウントゴックス事件とは？ビットコインが消失した事件の全貌を知る

出典：DMM Bitocoin

 

それ以降も数多くの暗号資産取引所が盗難被害に遭うたびに、BTCをはじめとした他の暗号資産も

 

価値が暴落していった経緯があります。

 

2022年でも韓国発のステーブルコイン（1ドルと同じ価値を保つ仮想通貨）を提供するTerra（LUNA）が、

 

短期間で1ドルから乖離し、99％価値が暴落した事件が発生。

 

未だに根本原因がわかっておらず、現在も調査が行われているとそうです。

 

各国の規制強化

さきほどのTerra（LUNA）事件が起きると当然ですが暗号資産への疑念が強まり、規制強化に各国が動く傾向があります。

 

特に中国では何度も規制強化が行われ、その度にBTCの価値も下落していきました。

 

主な規制な「BTCのマイニング禁止」「暗号資産への課税率増加」「暗号資産取引所への規制」などがあります。

 

株式市場、為替市場の暴落に比例する

2021年に新型コロナウィルスのオミクロン株が発見された時、株式市場、為替市場が下落しました。

 

それにして比例してBTCも1日で約70万円下落しています。

 

またアメリカの金融引き締め政策により株式市場が下落したりと、少なからず影響を受けるようです。

 

BTCの価値の推移

出典：CoinMarketCap

 

2,022年6月現在は暗号資産業界は冬の時代を迎え、BTCは2万ドルを割り、日本円で約250万円の価値に下がりました。

 

とはいっても、BTCが誕生してから一時期、1BTC＝約700万円の価値がついた軌跡を振り返ってみましょう！

 

ざっくりとですが、これまでの価格推移を下記の表にまとめてみました！

2008年〜2012年	ビットコインの誕生、黎明期	0.07円で最初の値がつき、2012年に約1,000円
2013年	中国版Googleの百度(バイドゥ)がBTC決済を採用	約75,000円
2014年	暗号資産取引所Mt.Goxがハッキングされ、85万BTCが盗まれる大事件	約40,000円
2015年	NYC州がBTCを取り扱う事業者免許「Bit License」を導入	約33,000円
2016年	2回目の半減期、香港の暗号資産取引所Bitfinexが12万BTC盗難される	約60,000円
2017年	大手金融機関、機関投資家参入、法整備が整い始める。BCHが誕生	約200万円
2018年	Google、Twitter、Facebookが暗号資産広告掲載の禁止	約90万円
2019年	中国政府が暗号資産取引規制強化	約80万円
2020年	3月にWHOが新型コロナ発表、3回目の半減期	約290万円
2021年	イーロン・マスク氏のBTC投資や米国BTCのETF誕生、一気に価格高騰	約770万円

 

一時期、約770万円まで価値が上がったBTCは、今後復活の兆しがあるのでしょうか。

 

下記の記事では国際送金アプリとして有名なアメリカPayPalのCEOピーター・ティール氏によれば、

 

ビットコインは今の100倍の価値になると主張。

 

BTCの値動きには様々な理由が絡み合って、変動するのでカンタンに楽観視はできません。

 

ピーター・ティール氏、ビットコイン価格は現在の100倍に＝ビットコイン2022で発言

出典：コインテレグラフジャパン

 

まとめ

今さら聞けないビットコインに価値、仕組み、そして価格の推移までを紹介しました。

 

最後に本記事のまとめをしましょう。

 

 

ビットコインを買うことは、投資そのものです。

 

あくまで自己判断で、自分でよく調べて行動していきましょう！